TOBの増加でも続く日本企業の閉鎖性

日本企業の閉鎖性を確かめるのは簡単だ。日常的にいくらでも実例を観察できる機会がある。私の経験を2つ述べよう。

ホテルのエレベーターで、いつになっても扉が閉まらないので不思議に思っていたところ、誰かの到着を待って「開く」ボタンを押し続けている男がいる。暫くすると、会社の社長らしき人が数人の男たちに囲まれて悠々と到着した。ボタン男は、うやうやしく頭を下げ、やっとのことで扉が閉まった。

新幹線で予約したはずの座席に、見知らぬ男が座っている。「そこは私の席ですが……」とおずおず申し出たところ、その男は立ちあがって、「実は、隣に社長がいる。この席を予約したかったのだが、取れなくて別の席になった。そちらに移っていただけないか」と言う。

このどちらの男たちの目にも、社長以外の人間はまったく入っていない。入っているのかもしれないが、少なくとも人間とはみなしていないようだ。

念のため繰り返すが、以上の2つは私が実際に体験したことであり、創作ではない。私が2回も体験したことから推測すれば、こうした人たちは、決して例外的存在ではない。むしろ、日本の会社には典型的に見られる人たちと言うことができるだろう。  このような人たちによって形成される会社が、よそ者に支配される事態を甘受することなどありえない。敵対的TOBをかけられたら、いかなる手段に訴えても、それを排除しようとするだろう。最近のTOB劇についてわれわれが観察している現象は、日本企業の行動形態として、ごく当然のものなのだ。

ホワイトが指摘した組織人の時代

右に述べたような人々を、「組織人」(オーガニゼーション・マン)と呼ぶことができる。この言葉は、W.H.ホワイトが著書『組織の中の人間』で使ったものだ。これは、個性より仲間意識を、個人の自己表現より集団の調和を重んじ、人格のすべてを大組織のために捧げる人々である。こうした禁欲の代償として、組織は定収入と安定的雇用、そして社会におけるステイタスを提供する。

日本における組織人も、ホワイトが規定した組織人と同類の人々である。ただし、日本の場合には、「プロフェッショナル」の対立概念という側面が強い。アメリカのエリート組織人はロースクールやビジネススクールで専門的教育を受けている場合が多いが、日本のエリート組織人は法学部や経済学部の卒業生であり、専門的教育を受けていないからだ。

彼らにとって必要な知識は、専門的知識ではなく、また社会一般に通用する知識やルールでもない。人脈や派閥など、その組織に特有の人間関係や内部事情だ。精通すべきルールも、社会一般のルールではなく、その組織を実態的に支配しているルールである。これは、明文化されて外から見える形にはなっておらず、居酒屋で同僚や先輩から聞いて仕入れるものだ。

そして、社会全体に共通する知識よりは、ましてや専門的知識よりは、組織特殊的知識のほうが価値が高い。これは、江戸自体の藩と同じ事情である。藤沢周平の小説を読むと、登場人物が現代日本の組織人とそっくりなので、驚嘆する。彼らは、組織の外で何が起ころうが、関心を示さない。だから、敵対的TOBのような事態に慌てふためくのは、当然のことだ。

日本の会社は、組織人によって形成されている。日本の社会においてプロと呼べる職業人は、技術系を除けば、税理士、弁護士くらいなものだ。通常の会社の運営にプロが必要とされることはない。

プロが組織の中で活躍できるためには、組織を超えた人材の流動性が必要だ。しかし、これまでの日本では、このような流動性はきわめて低かった。一方、組織はプロを必要とせず、プロなしに運営されている。したがって、外に向かって排他的になる。これがプロの成長を阻害することになる。こうして、事態は悪循環に陥っていた。

専門的知識重視の機運を景気回復が阻害した

このような組織におけるリーダーを養成するための教育としては、旧制高校に代表される教養主義教育が強調される。専門的知識を学ぶ必要はなく、組織や社会のトップに立つものは、健全な常識を持つべきだとする思想だ。

アメリカにおいても、第2次大戦以降、同様の傾向が進展した。ヨーロッパ旧世界の束縛から逃れた人々が作った自由の新天地で、政治的にも分権的な傾向が強かったアメリカも、「大組織化」、「集権化」という潮流から独立ではありえなかったのだ。その結果、政治面では権力の連邦集中化が進展し、経済面では大企業による寡占化・独占化が進展した。自動車や石油などの主要産業は、少数の閉鎖的な巨大企業が支配する産業となった。

この体制を支配したエリートは、東部のプレップスクール(エリートの子弟のための寄宿校)からアイビーリーグの大学に進学した人々だった。プレップスクールは日本の旧制高校ときわめて正確の似通った学校である。デイヴィッド・ハルバースタムの『ベスト&ブライテスト』(原題は、The Best and the Brightest)の冒頭に登場するロバート・ロヴェットは、1960年代アメリカのエスタブリッシュメントの化身である。

しかし、アメリカ社会は、90年代になって、この方向から大転換したのである。家族的温情主義の見本とされたAT&TやIBMのような大企業が、IT革命で収益性を喪失し大量人員整理を実施し始めた。これを背景として、人々の働き方のパタンも大転換した。

IT革命は、一方で、人の創意と努力で大きな成功が可能となることを示した。個人は企業組織に頼らず、企業は政府に頼らない。自由な活動の場さえ確保されていれば、個人が自らの未来を切り開くことができると、多くの人が信じるようになった。いまアメリカをリードしているのは、かつてのオーガニゼーションマンとは異質の人材だ。

日本においても、不況の圧力で、変化が生じ始めた。「いまの組織にいては、いずれ沈没する。どこでも通用するプロになりたい」と考える人が出始めたからだ。何も特別なことをしなくても組織が存続・発展できた時代は、過去のものとなったのである。

その組織でしか発揮できない知識に依存して価値が高まっている人は、組織の外では無価値になる。そこで、どこの組織でも通用する専門的知識を持った人材の育成が必要と考えられるようになった。こうして、法科大学院、会計大学院、ファイナンス大学院など、専門職大学院と呼ばれる制度が作られ、プロの育成が目指されることとなった。法科大学院が一挙に74校もできたことを見ると、このフィーバーがいかに激しいものだったかが分かる。

74校の法科大学院は行き過ぎと言わざるをえないが、変化が生じ始めたことは事実だったのである。しかし、ここ数年の景気回復で、「いまの組織にいても何とかなる」と考える人が増え、事態は再び元に戻りつつあるように思われる。

アメリカは90年代に組織人の時代からプロフェッショナルの時代に変貌したが、日本ではこうした変貌は当面起こりそうにない。日本企業の閉鎖性は、TOBの増加にもかかわらず、続くだろう。

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